仕事と治療を整理する
「休職した方がいい？」を、一つの点数では決めない。
出勤できているかだけでは、生活全体の余力や仕事の負担は分かりません。休職・勤務調整・復職を考える時は、本人の状態だけでなく、仕事の条件、生活への影響、医療、職場制度を分けて見ます。
まず、仕事以外へ何が押し出されているかを見る
勤務を続けられていても、帰宅後や休日にほとんど回復だけで終わる、睡眠や食事が崩れる、家事や連絡ができないなど、生活全体へ負担が移っていることがあります。
- 睡眠・食事・家事
- 通勤や勤務後の消耗
- 休日にどれくらい回復が必要か
- 仕事以外の生活がどれくらい維持できているか
「働けている = 問題が小さい」とは扱いません。
仕事の条件で変えられるものを分ける
勤務時間、業務量、役割、通勤、対人関係、休憩、配置など、現実の条件が負担になっている場合があります。これらは本人の考え方の問題へ自動変換せず、変更可能な条件として分けて扱います。
一方、条件を変えれば症状が必ず消えるとも限りません。外的負荷を減らすことと、残っている症状や治療上の課題は別に見ます。
休職・勤務調整を決める材料は複数ある
このサイトは「休職するべき」「まだ働ける」を認定しません。整理するなら、少なくとも次を別々に持ちます。
- 今の心身の状態と生活への影響
- 仕事内容・勤務条件で変えられる部分
- 医療側で確認したいこと
- 会社の休業・勤務配慮・復職制度
- 産業医・保健師・人事労務など、職場側で相談できる人
退職、休職、復職など大きな判断を、サイトやAIが一つの答えへ決めません。
すでに休業している場合、復職も一回の自己判定ではない
厚生労働省の職場復帰支援手引きは、休業開始から主治医の判断、職場側の評価・支援プラン、最終的な復帰決定、復帰後のフォローまでを複数段階のprocessとして扱っています。
そのため、「気分が少し良い」「家では動ける」だけを復職可否の判定に使わず、医療と職場側の手続き・支援を確認します。